記念事業コンセプト

50周年を迎え、“考え出す大学”を
より一層深化させます

長岡技術科学大学は、2026（令和8）年10月1日に開学50周年を迎えます。

本学は、実践的な技術の開発を主眼とした教育研究を行う、大学院に重点を置いた工学系大学として開学しました。

初代学長であった川上正光先生が、1978（昭和53）年4月18日に行われた第１回学部課程入学式の告示で以下のように述べています。
「本学は“考え出す大学”を目指すもので、VOSを三端とする。ここに、VはVITALITY（活力）を、OはORIGINALITY（独創力）を、SはSERVICES（世のための奉仕）を意味している。本学関係の教職員、学生及び卒業生はこのことを忘れないことを望むものである。」

大きな節目を迎えますが、時代は変わっても、本学のモットーであるVOS、すなわち学理と実践の不断のフィードバックを遂行する活力（V）、技学（技術科学）に関する創造的能力の啓発（O）、技学をもって人類の幸福と持続的発展に向けた奉仕（S）の精神を肝に銘じ、本学の理念に沿って、私たちは“考え出す大学”をより一層深化させ、地域社会及びグローバル社会に不可欠な大学を目指して邁進してまいります。

本学の教職員、学生及び卒業生のみならず、本学に関わるすべての人々が一体となって、開学以来の想いを未来につなぐ取組みとして、開学50周年記念事業を推進していきます。

本記念事業の趣旨

学生、教職員、企業・自治体等が集う知的交流・地域交流・国際交流を推進する施設や長岡技術科学大学将来ビジョンの実現に向けた取組を推進することで、実践的・創造的能力を備えた指導的技術者の育成、地域産業の活性化の推進、SDGs達成に向けたイノベーション創造に貢献することを目的としています。

基金の主な使途

学生、教職員、企業人、自治体職員、本学卒業生・修了生等が自由に集い、知的交流・地域交流・国際交流を推進するオープンスペース施設（イノベーションコモンズ）の整備

SDGsに資する、イノベーション創出を担う実践的・創造的能力と持続可能な社会の実現に貢献する志を備えた指導的技術者育成のための修学支援

本記念事業の趣旨

学生、教職員、企業・自治体等が集う知的交流・地域交流・国際交流を推進する施設や長岡技術科学大学来ビジョンの実現に向けた取組を推進することで、実践的・創造的能力を備えた指導的技術者の育成、地域産業の活性化の推進、SDGs達成に向けたイノベーション創造に貢献することを目的としています。

基金の主な使途

SDGsに資する、イノベーション創出を担う実践的・創造的能力と持続可能な社会の実現に貢献する志を備えた指導的技術者育成のための修学支援

イノベーションコモンズ

国民に支えられる国立大学のキャンパスは「国家的な資産」であり地域の貴重な「公共財」です。長岡技術科学大学は、学生、教職員だけではなく、地域や産業界など本学に関係する皆様と共に最大限に活用して、新たな価値等を生み出す「共創拠点」（イノベーションコモンズ）の実現を目指しています。

総合知を活用した地域・産業界との
共創の場の形成

■リージョナルGXイノベーション共創センター（新棟）
■DXRものづくりオープンイノベーションセンター（新棟）

■技術開発センター1号棟
■技術開発センター2号棟
■環境システム棟

地元企業との交流会

他大学や企業とのオープン・ラボ

世界をリードする最先端
研究

テクノロジー×地域資源による地方創生

リージョナルGXイノベーション共創センター（新棟）

世界中のグリーン・トランスフォーメーションに関するイノベーターが集い、社会課題を解決する知を生み出していく場を形成するため、資源（主に食品・農産物）とエネルギーの双方の循環に関する、世界でここでしかできない実証試験ができる施設として「リージョナルGXイノベーション共創センター」を整備します。
本施設の整備により「カーボンマネジメント技学」に関する社会課題を解決する「ソーシャル・イノベーション」を牽引する大学を目指すとともに海外トップ大学、企業、スタートアップが集う地域社会課題解決プラット‐フォームを形成、これを核とし、事業プロデュース人材を育成し、総合知に基づく新たな価値創造を共創します。

DXRものづくりオープンイノベーションセンター（新棟）

新潟県が国際競争力を有する「ものづくり」におけるオンリーワン技術を「技術科学（技学）」によって解明、高度化し、更にDX（デジタル連携）およびXR（現実と仮想世界の融合技術）を適用することでその生産性や価値を向上して事業化を牽引し、地域経済活性化を推進することを目的として「DXRものづくりオープンイノベーションセンター」を整備します。
本施設の整備により地域の大学、地域企業、自治体を中心とし、全国の高専生が融合することで研究開発・人材育成・事業化支援・スタートアップ支援をワンストップで受けることのできるOIC（Open Innovation Center)を構築します。