専攻・分野の担当教員等の一覧についてはこちら（PDF：601KB）を参照ください。
募集の詳細は、学生募集要項で確認してください。請求方法は、資料請求を参照してください。

（注）一般入試の募集人員には、学内推薦入試・学内学力入試の募集人員を含みます。
第2回募集、9月入学の選抜は、一般入試、社会人入試及び外国人留学生入試を行います。
（注）システム安全工学分野は、外国人留学生入試及び9月入学の選抜を実施しません。

　次の（1）から（3）までのすべてに該当する者で、出身学校長が人物及び学業ともに優れていると認めた者とします。ただし、同一人を他の国公立大学大学院と重複しての推薦はできません。

　（1）3月までに高等専門学校の専攻科を修了見込の者
　（2）大学改革支援・学位授与機構において、学士の学位を授与された者及び3月までに授与される見込みの者
　（3）在学中の成績が上位に属する者

面接及び提出された書類の各結果を総合して行います。

• 面接：個人面接とします。

（1）大学を卒業した者及び3月（9月入学にあっては8月）までに卒業見込みの者

（2）大学改革支援・学位授与機構において、学士の学位を授与された者及び3月（9月入学にあっては8月）までに授与される見込みの者

（3）外国において、学校教育における16年の課程を修了した者及び3月（9月入学にあっては8月）までに修了見込みの者

（4）外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者及び3月（9月入学にあっては8月）までに修了見込みの者

（5）我が国において、外国の大学課程（その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされるものに限る）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置づけられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者及び3月（9月入学にあっては8月）までに修了見込みの者

（6）外国の大学その他の外国の学校（その教育研究活動等の総合的な状況について、当該外国の政府又は関係機関の認証を受けた者による評価を受けたもの又はこれに準ずるものとして文部科学大臣が別に指定するものに限る。）において、修業年限が3年以上である課程を修了すること（当該外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該課程を修了すること及び当該外国の学校教育制度において位置づけられた教育施設であって文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了することを含む。）により、学士の学位に相当する学位を授与された者及び3月（9月入学にあっては8月）までに授与される見込みの者

（7）専修学校の専門課程（修業年限が4年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者及び3月（9月入学にあっては8月）までに修了見込みの者

（8）文部科学大臣の指定した者（昭和28年2月7日文部省告示第5号）

（9）3月（9月入学にあっては8月）までに大学に3年以上在学し、又は外国において学校教育における15年の課程を修了し、所定の単位を優れた成績をもって修得できる又は修得したと本学大学院が認めた者

（10）本学大学院において、個別の出願資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22歳に達した者及び3月31日（9月入学にあっては8月31日）までに22歳に達する者

※前記（9）前段の「3月（9月入学にあっては8月）までに大学に3年以上在学し、」の出願資格は、いわゆる「飛び入学」に対応するものです。

※前記（9）、（10）に該当する者は、出願資格審査を行います。出願資格審査は提出された書類等を基に、大学を卒業した者と同等以上の学力を有しているか等、総合的に審査します。なお、出願資格審査を必要とする場合は、事前に本学入学試験第1係に問い合わせてください。

口述試験及び面接の各結果と提出された調書等の内容を総合して行います。

一般コース
（1）修士課程一般入試出願資格の（1）～（8）の者で、3月31日（9月入学にあっては8月31日）において、企業等で2年以上職員として勤務経験のある者

（2）本学大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、24歳に達した者及び3月31日（9月入学にあっては8月31日）において24歳に達する者で、企業等で2年以上職員として勤務経験のある者

※前記（2）に該当する者は、出願資格審査を行います。出願資格審査は提出された書類等を基に、大学を卒業した者と同等以上の学力を有しているか等、総合的に審査します。なお、出願資格審査を必要とする場合は、事前に本学入学試験第1係に問い合わせてください。
長期履修学生コース
出願時において有職者、又は家事、育児に従事している者で、入学後その事情により著しく学習時間の制約を受ける者であり、次のいずれかの出願資格に該当する者（見込者は除く。）
（1）修士課程一般入試出願資格の（1）～（8）に該当する者
（2）本学大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22歳に達した者及び3月31日までに22歳に達する者

※前記（2）に該当する者は、出願資格審査を行います。出願資格審査は提出された書類等を基に、大学を卒業した者と同等以上の学力を有しているか等、総合的に審査します。なお、出願資格審査を必要とする場合は、事前に本学入学試験第1係に問い合わせてください。

口述試験及び面接の各結果と提出された調書等の内容を総合して行います。なお、口述試験には、提出された業績報告書の内容についての試問も含みます。

日本の国籍を有しない者で、「出入国管理及び難民認定法」において、大学院入学に支障のない在留資格を有する者又は大学院入学後に当該資格を取得可能な者で、次のいずれかに該当する者

（1）日本の大学を卒業した者及び3月（9月入学にあっては8月）までに卒業見込みの者

（2）大学改革支援・学位授与機構において、学士の学位を授与された者及び3月（9月入学にあっては8月）までに授与される見込みの者

（3）外国において、学校教育における16年の課程を修了した者及び3月（9月入学にあっては8月）までに修了見込みの者

（4）外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者及び3月（9月入学にあっては8月）までに修了見込みの者

（5）我が国において、外国の大学課程（その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされるものに限る）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置づけられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者及び3月（9月入学にあっては8月）までに修了見込みの者

（6）外国の大学その他の外国の学校（その教育研究活動等の総合的な状況について、当該外国の政府又は関係機関の認証を受けた者による評価を受けたもの又はこれに準ずるものとして文部科学大臣が別に指定するものに限る。）において、修業年限が3年以上である課程を修了すること（当該外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該課程を修了すること及び当該外国の学校教育制度において位置づけられた教育施設であって文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了することを含む。）により、学士の学位に相当する学位を授与された者及び3月（9月入学にあっては8月）までに授与される見込みの者

（7）専修学校の専門課程（修業年限が4年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者及び3月（9月入学にあっては8月）までに修了見込みの者

（8）大学卒業までに16年を要しない国において大学教育を修了した者であって、次の二つの要件を満たし、かつ、本学大学院が、我が国の大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者

（a）大学教育修了後、日本国内又は国外の大学若しくは大学共同利用機関等これに準ずる研究機関において、研究生、研究員等としておおむね1年以上研究に従事した者又は3月（9月入学にあっては8月）までにおおむね1年以上研究に従事する見込みの者

（b）3月31日（9月入学にあっては8月31日）までに22歳に達している者

（9）3月（9月入学にあっては8月）までに大学に3年以上在学し、又は外国において学校教育における15年の課程を修了し、所定の単位を優れた成績をもって修得できる又は修得したと本学大学院が認めた者

（10）本学大学院において、個別の出願資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22歳に達した者及び3月31日（9月入学にあっては8月31日）までに22歳に達する者

※前記（9）前段の「3月（9月入学にあっては8月）までに大学に3年以上在学し、」の出願資格は、いわゆる「飛び入学」に対応するものです。

※前記（9）及び（10）に該当する者は、出願資格審査を行います。出願資格審査は提出された書類等を基に、大学を卒業した者と同等以上の学力を有しているか等、総合的に審査します。なお、出願資格審査を必要とする場合は、事前に本学入学試験第1係に問い合わせてください。

英語又は日本語による口述試験及び面接の各結果と提出された調書等の内容を総合して行います。

日本の国籍を有しない者で、「出入国管理及び難民認定法」において、大学院入学に支障のない在留資格を取得可能な者で、次のすべてに該当する者とします。

（1） 本学と学術交流協定を締結している大学のうち「学生交流に関する覚書」を交換している大学（以下「交流協定大学」）の学部に出願時に在学しており、8月までに卒業見込みの者

（2）次のいずれかに該当する者
1) 外国において、学校教育における16年の課程を8月までに修了見込みの者
2) 外国の大学において、修業年限が3年以上である課程を修了することにより、学士の学位に相当する学位を8月までに授与される見込みの者
3) 本学大学院において、個別の出願資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者

（3）在学中の成績が上位に属し、出身大学又は学部の長（現在在籍している大学又は学部の長）及び本学教員（指導予定教員）が人物、学業に優れていると認めた者

（4）次のすべての書類を出願時に提出できる者
1）出身大学又は学部の長（現在在籍している大学又は学部の長）の推薦書（本学様式）
2）長岡技術科学大学教員（指導予定教員）の推薦書（本学様式）

提出された書類の内容を総合して行います。

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