将来ビジョン
下記に記載しているものは将来ビジョンの項目のみを示しています。詳細については長岡技術大学将来ビジョン(創設の趣旨、理念を含む) からお読みいただけます。
基本方針
長岡技術科学大学は、学生定員の約8割が高等専門学校本科から本学3年次への編入生です。開学以来、学部から大学院修士課程までの一貫した教育により、産業界や研究機関で活躍する人材を輩出してきました。
1990年代よりグローバル化時代の到来を予測し、欧州はもとより、将来のものづくり拠点となる開発途上国(アジア、中南米及びアフリカ)からの留学生を積極的に受け入れ、これらの国の拠点大学と連携してグローバル技学教育ネットワークを構築してきました。2010年代にはスーパーグローバル大学創成支援事業を通じて、全国の高等専門学校及び海外連携大学とのネットワークを基に、世界を牽引する実践的グローバル技術者教育を展開してきました。これらの実績から、本学はSDGs(持続可能な開発目標)を先導する大学として、2018年にユネスコから「技学SDGインスティテュート」の認定を受けるとともに、国連からもSDG9「産業と技術革新の基盤をつくろう」のハブ大学として任命されました。さらに、その後の活動が評価され、2021年6月からの3年間についても引き続き国連からハブ大学としての活動を期待されるに至っています。
本学は今後2030年を目途として、高専―技科大路線の核となる教育研究システムを新たに構築し、SDGsに資する、イノベーション創出を担う実践的・創造的能力と持続可能な社会の実現に貢献する志を備えた指導的技術者を養成します。併せて、SDGs達成に向けた先進的研究・技術開発を推進し、その社会実装を通じて国内外の産業集積地域の持続的発展や魅力創りに繋げます。また、大学経営の観点から、学長のリーダーシップのもとで組織・業務運営の改善・効率化及び多様で安定的な財務基盤の確立に努めます。さらに業務運営の合理化・効率化を図るための情報技術の活用を含むデジタルキャンパス化を進めます。以上の基本方針の達成に向けて、教育、研究、社会連携、グローバル化、大学運営(組織・業務運営、財務)、デジタルキャンパス化に関する以下の活動を着実に推進します。
なお、前述のとおり、本学は主に全国の高等専門学校から学生を受け入れており、高等専門学校とのネットワークを基に地域産業の活性化の推進に取り組むことを重要な使命としていることから、本学周辺地域及び全国の産業集積地に所在する高等専門学校の周辺地域を「地域」と捉え、将来ビジョンにおける「地域」は当該地域を指すものとしています。
1.教育
情報技術の実践力、横断的・異分野融合的な知を備えた人材の育成
アクションプラン1
- 異分野融合領域を系統的に学ぶ新たな教育プログラムの導入
- 情報技術の実践力を備えた高度なSTEM人材の育成
- 産学官協働教育研究の推進と多方面で活躍できる博士人材の育成
- 地域課題解決をリードする担い手の育成と社会人向け教育コンテンツの整備
- 誰一人取り残さない教育環境の整備・充実
2.研究
ものづくり+情報技術分野を中心とした先進的研究・技術開発及び社会実装の推進と研究者の多様性が活きる研究環境の整備
アクションプラン2
- 実践的研究としての技術開発プロジェクトの充実と有効かつ迅速なイノベーションの創出
- 高専と連携した短期的・長期的な地域課題の抽出と、その解決に向けた共同研究の推進
- 機器のリモート化・共用化と教育資源の共有化・相互利用による研究機能の強化・拡張
- 多様なキャリアパスによる若手研究者支援と研究者の多様性が活きる研究環境の整備
3.社会連携
ものづくり地方都市の持続的発展に向けた社会貢献
アクションプラン3
- 新技術開発の中心となる国内サテライトキャンパス等の開発拠点の拡充
- 高専との教育研究連携及び小中高校との教育連携の推進と、社会との共創を推進する教育研究ネットワークの強化
- 高専と連携した短期的・長期的な地域課題の抽出と、その解決に向けた共同研究の推進
- 機器のリモート化・共用化と教育資源の共有化・相互利用による研究機能の強化・拡張
- 地域課題解決をリードする担い手の育成と社会人向け教育コンテンツの整備
4.グローバル化
海外大学・産業界との強固なネットワークに立脚したグローバル化の展開
アクションプラン4
- 学生及び教職員の外国語運用能力を含むコミュニケーション能力の向上
- グローバルに活躍できる実践的・創造的技術者の育成、留学生サポートの充実・強化による多様な国からの留学生受け入れ
- 海外経験プログラム及び技学教育研究モデルの次世代戦略的地域への展開
- 海外の先導的な研究機関や企業との協働教育・研究の推進
- 優れた実績を有する海外大学・研究機関等との新規の国際協定締結の推進
5.組織・業務運営
学長のリーダーシップによる組織・業務運営の強化
アクションプラン5
- 「ステークホルダー協議会」の設置・活用と多様なステークホルダーへの積極的な広報活動
- 長期的な視点に立った総合的な人事方針及び人材育成計画の策定・運用
- 施設・設備の有効活用を戦略的に推進する体制の強化と施設の計画的改修の推進
- 中期計画の自己点検・評価、結果の公表と、大学の活動の質の向上・活性化
- 教育研究の質向上及び業務運営の改善・効率化のための好循環システムの構築
6.財務
財源の多様化と安定的な財務基盤の確立
アクションプラン6
- 財源の多様化と安定的な自己財源の確保
- 将来的な財源発掘に向けた取組
7.デジタルキャンパス化
教育研究と組織・業務運営における情報技術の活用
アクションプラン7
- ニューノーマルにおける多様な授業形態への移行の推進と教育研究支援の強化
- 長期学外インターシップ中でも学内講義受講可能な環境整備
- デジタルキャンパス推進室の設置とその人材育成、大学業務のデジタル化
- 教育研究の質向上及び業務運営の改善・効率化のための好循環システムの構築