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本事業について


先端研究基盤共用促進事業 本学の取り組みの変遷

コアファシリティ構築支援プログラム

文部科学省の先端研究基盤共用促進事業(コアファシリティ構築支援プログラム)は、大学・研究機関全体として、研究設備・機器群を戦略的に導入・更新・共用する仕組みを強化(コアファシリティ化)することを目的とします。令和3年度は35件の申請があり、10件が採択されました(外部サイトへリンク 新規ウインドウで開きます。文部科学省へのリンク)。
代表機関
国立大学法人 長岡技術科学大学
実施機関
国立大学法人 豊橋技術科学大学、独立行政法人国立高等専門学校機構 長岡工業高等専門学校、富山高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、大分工業高等専門学校
協力機関
国立大学法人 東京工業大学、独立行政法人国立高等専門学校機構 新居浜工業高等専門学校、新潟県工業技術総合研究所

研究機器相互利用ネットワーク導入実証プログラム(SHARE)

文部科学省の先端研究基盤共用促進事業(研究機器相互利用ネットワーク導入実証プログラム(SHARE))では、研究機関が相互に研究設備・機器を利活用するための課題を抽出・解決する研究機器相互利用ネットワークの構築の実証実験を実施し、大学間、大学と企業間等の研究設備・機器の共用を推進することを目的とします。令和元年度は20件の申請があり、4件が採択されました(外部サイトへリンク 新規ウインドウで開きます。文部科学省へのリンク)。

本事業では、長岡技科大-豊橋技科大-高専が一体となり、新たな研究機器相互利用ネットワークモデルとして「技学イノベーション機器共用ネットワーク」の基盤を構築し、長岡技科大周辺の複数企業および新潟県工技総研を協力機関として加え、産官学協働による研究機器の有効活用を通じ、地域全体の研究開発力の向上および高度分析技能を持つ技術者育成に繋げることを目指します。

代表機関
国立大学法人 長岡技術科学大学
実施機関
国立大学法人 豊橋技術科学大学、独立行政法人国立高等専門学校機構 長岡工業高等専門学校、富山高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校
協力機関
新潟県工業技術総合研究所、日本電子株式会社、株式会社日立ハイテクノロジーズ、北越コーポレーション株式会社、アルプスアルパイン株式会社、日本精機株式会社、アドバンエンジ株式会社、ユニオンツール株式会社、キヤノントッキ株式会社、ナミックス株式会社、公益財団法人燕三条地場産業振興センター

技学イノベーション機器共用ネットワークの概要

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〒940-2188 新潟県長岡市上富岡町1603-1
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